「ハウスメーカーって本当に稼げるの？ブラックで有名だけど…」 「今の自分の年収、業界の中でどのくらいの位置にいるんだろう…」
住宅業界への転職を考えている方、あるいは現在住宅業界で働いていて年収の適正感が分からない方も多いのではないでしょうか。
結論をはじめに言います。ハウスメーカーを含む住宅業界の平均年収は約580万円。全国平均（458万円）を122万円上回る、日本トップクラスの高収入業界です。
- ハウスメーカーへの転職を検討している方
- 住宅業界の年収が業界内でどの水準か確認したい方
- 年収アップを目指している住宅業界の方
- 建設・不動産以外の業種への転職を検討している方
本記事でわかること
- ハウスメーカーの年収ランキング（職種別・地域別・年代別）
- データだけでは分からないリアルな年収の実態（業界25年の現役視点）
- 住宅業界で年収を上げる具体的な3つの戦略
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ハウスメーカーの年収ランキング──3つのデータで徹底比較
住宅業界の年収を調べると、データソースによって大きく数字が変わることに気づくはずです。「578万円」「754万円」「408万円」──なぜここまでバラつくのか、業界の内側から解説します。
住宅業界の平均年収は約580万円。全国平均（458万円）を122万円上回ります。
住宅という高単価商材を扱う業界特性上、インセンティブ（歩合給）が給与設計に組み込まれています。成果に応じた大幅な年収上乗せが可能なため、平均値が他業界より高くなります。
住宅会社の平均年収 その1 jobtag（職業情報提供サイト／厚生労働省）
厚生労働省が提供している「jobtag」によると、住宅営業職の平均年収は【41歳で578万円】。労働時間は月平均167時間とされており、残業はわずか35分程度。
住宅会社の平均年収 その2 マイナビ転職（2023年版 業種別モデル年収ランキング）
調査対象：2022年4月1日～2023年3月31日の期間中にマイナビ転職に掲載された求人の「モデル年収例」から平均値を算出
業種の名称は、マイナビ転職上の分類名に準ずる
引用元：マイナビ転職【2023年版 業種別ランキング結果概要】
この金額は、インセンティブ（歩合給）が含まれている可能性が高く、成果に応じて大きく年収が増える営業職ならではの特徴が反映されていると考えられます。
住宅会社の平均年収 その3 求人ボックス「給料ナビ」
給料情報の算出について
記載の給料情報は2024年1月に求人ボックス上で掲載されていた求人情報から算出した給料情報です。
引用元：求人ボックス【給料ナビ】
この数値はおそらく「基本給」のみをベースにしており、インセンティブ（歩合）は含まれていない可能性が高いです。
全国の平均年収と比較
ここまでの3つのデータ（jobtag／マイナビ転職／求人ボックス）を比較すると、住宅業界の平均年収は【おおよそ580万円】前後といったところ。
住宅業界の平均年収は約580万円。全国平均より122万円高い。ただし「インセンティブ込み」と「基本給のみ」で数字が大きく変わる点に注意が必要です。
廣岡 旬（宅建士）「住宅業界で25年働いてきた実感として、この数字の”幅”はリアルです。住宅営業で年間コンスタントに12〜15棟を売り続けている方は年収1,000万円超が普通でした。一方で安定した顧客基盤のない方は基本給の400万円前後にとどまるケースも。マイナビの754万円は『インセンティブ込みの上澄み』、求人ボックスの408万円は『基本給だけの現実』と理解するのが正確です。
加えて、住宅業界の国家資格（宅建・一級建築士・施工管理技士など）には必ず資格手当がつき、1資格あたり月3,000円〜1万円が加算されます。複数保有すると合計で月数万円になることも珍しくありません。
また、転職時に住宅会社の多くは前職年収を保証してくれます。転職前には必ず『固定給とインセンティブの割合』と『前職年収保証の期間』を確認してください。」
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色々な角度から住宅会社の年収を見る
住宅会社は他の業界に比べ、年齢・職種・地域・実力によって大きく差がでてくる業界かもしれません。
特に営業の場合、役職に関わりなく、年収300万円〜年収5,000万円くらいの差がでます。
ここでは、次の4つの項目から住宅会社の年収を紹介していきます。
- 年齢別
- 地域別
- 職種別
年齢別の年収
2つのデータから年齢別の年収を紹介します。
実力主義的なイメージが強い住宅会社ですが、意外にも年齢によって、しっかりと年収が上がっていっているのが分かります。
30代〜40代で年収600万円も実現可能で、若くして高い収入が得られるとうのも、住宅会社の魅力です。
地域別の年収
地域別のデータは次のとおりです。お住まいの地域でご自分の年収と比較してみてください。
| 北海道 | 511万円 | 埼玉県 | 544万円 | 岐阜県 | 455万円 | 鳥取県 | 425万円 | 佐賀県 | 468万円 |
| 青森県 | 444万円 | 千葉県 | 579万円 | 静岡県 | 553万円 | 島根県 | 478万円 | 長崎県 | 459万円 |
| 岩手県 | 457万円 | 東京都 | 628万円 | 愛知県 | 603万円 | 岡山県 | 546万円 | 熊本県 | 457万円 |
| 宮城県 | 631万円 | 神奈川県 | 520万円 | 三重県 | 573万円 | 広島県 | 643万円 | 大分県 | 453万円 |
| 秋田県 | 496万円 | 新潟県 | 476万円 | 滋賀県 | 598万円 | 山口県 | 480万円 | 宮崎県 | 408万円 |
| 山形県 | 431万円 | 富山県 | 471万円 | 京都府 | 533万円 | 徳島県 | 497万円 | 鹿児島県 | 468万円 |
| 福島県 | 451万円 | 石川県 | 522万円 | 大阪府 | 593万円 | 香川県 | 515万円 | 沖縄県 | 480万円 |
| 茨城県 | 607万円 | 福井県 | 519万円 | 兵庫県 | 561万円 | 愛媛県 | 498万円 | ||
| 栃木県 | 572万円 | 山梨県 | 472万円 | 奈良県 | 798万円 | 高知県 | 475万円 | ||
| 群馬県 | 507万円 | 長野県 | 517万円 | 和歌山県 | 524万円 | 福岡県 | 561万円 |
なんと年収600万円超えの地域が6県もあり、全体（47都道府県）の12.7％となっております。
奈良県が東京都を抑えて798万円という驚愕の数値を叩き出しています。
年収500万円も含めると21県となり、全体の44.6％とほぼ半分です。
一方、一番年収の低い地域でも、宮崎県の408万円となっており、年収300万円台の地域が1つもないという、これまた驚愕のデータとなっています。
高収入を目指すなら、住宅会社はかなりオススメです。
職種別の平均年収と平均時給
| 職種 | 正社員（平均年収） | 派遣社員（平均時給） |
| 一級建築士 | 500万円 | 1,858円 |
| 意匠設計 | 522万円 | 1,943円 |
| インテリアコーディネーター | 420万円 | 1,548円 |
| 営業事務 | 345万円 | 1,348円 |
| CADオペレーター | 441万円 | 1,794円 |
| 建築デザイナー | 465万円 | 1,743円 |
| 経営企画 | 517万円 | 1,598円 |
| システムエンジニア | 504万円 | 2,181円 |
| 住宅営業 | 408万円 | 1,492円 |
| 総務 | 354万円 | 1,416円 |
| 一般事務 | 333万円 | 1,311円 |
| デベロッパー | 539万円 | 1,692円 |
| 不動産営業 | 422万円 | 1,355円 |
| 不動産事務 | 396万円 | 1,096円 |
| 不動産仲介 | 427万円 | 1,564円 |
| 用地仕入 | 518万円 | ー |
| リフォーム営業 | 403万円 | 1,398円 |
| 現場監督 | 458万円 | 1,733円 |
基本給ベースのため、営業系は低く推移しているものの、年収500万円以上が7職種もあります。
また派遣社員の時給も、1,500円以上が10職種もあり、採用されやすい派遣社員から入り、正社員に転じるのも良い方法です。
ちなみに筆者も、派遣社員から正社員に転じた一人です。
一級建築士などの専門分野を除けば、ほとんどの職種で未経験でも募集されており、採用されてから専門知識を身につけて、専門分野へ異動し、キャリアアップを目指すケースも少なくありません。
廣岡 旬（宅建士）「住宅業界の年収について、世間のイメージと実態で最もギャップが大きいのは『成果主義・インセンティブは全職種の話』という誤解です。実際には、成果主義・インセンティブは主に営業職の話です。設計・施工管理・用地仕入れ・事務・物流といった他の職種は固定給が基本で、しかも他の業界と比べると高い傾向にあります。
さらに、特に若年層は他業界と比べると明らかに高く、20代から安定した収入を得やすい点は、あまり知られていないメリットです。『営業以外は稼げない業界』というイメージは、現場を知らない人が持つ誤解です。」
住宅会社の年収は他の業界と比べてどうなの？
住宅会社の年収が、他の業界の年収と比べて安いのか？高いのか？見てみましょう！
| 職種 | 平均年収 |
| WEBデザイナー | 340万円 |
| エステシャン | 356万円 |
| 会計士 | 533万円 |
| 介護士 | 324万円 |
| 家庭教師 | 353万円 |
| 家電量販店 | 385万円 |
| 看護師 | 372万円 |
| カーディーラー | 382万円 |
| 機械エンジニア | 473万円 |
| 行政書士 | 412万円 |
| 広告営業 | 427万円 |
| 司法書士 | 459万円 |
| ショップ店員 | 366万円 |
| 自動車整備士 | 384万円 |
| 整体師 | 387万円 |
| ソフトウェア開発 | 520万円 |
| パティシエ | 390万円 |
| 美容師 | 361万円 |
| プログラマー | 338万円 |
| 弁護士 | 550万円 |
| 薬剤師 | 498万円 |
| ライター | 339万円 |
| 料理人 | 433万円 |
平均で抽出すると会計士や弁護士も500万円台となっています。
23職種を抽出しましたが、500万円を超えているのはわずか3職種。
300万円台は14職種と全体の60％を占めていました。
このデータから住宅会社が、高い年収であることが伺えます。
住宅業界で年収を上げる3つの戦略──25年現役が断言
住宅業界で年収を上げる最短ルートは「資格」「大手への転職」「住宅業界特化エージェントの活用」の3つです。
資格を取る（最も確実な年収アップ） 【特に有効】
宅建・一級建築士・1級建築施工管理技士
年収アップの最短ルートは「資格」です。
建設・不動産業界で「手っ取り早く年収を上げる」なら、資格取得が一番の近道です。 実務経験があっても、資格がないだけで手当がつかず、損をしているケースは山ほどあります。
「でも、勉強する時間なんてない…」 そんな忙しい社会人のために、スマホで隙間時間に学べる通信講座を厳選して比較しました。 まずは資料請求して、自分に合った講座があるかチェックしてみてください。
② 会社規模をランクアップする転職
中小工務店から大手ハウスメーカーへの転職で、年収が1.5〜2倍になるケースは珍しくありません。
③ 住宅業界特化の転職エージェントで市場価値を把握する
まずは資格取得で社内評価を上げながら、転職エージェントで自分の市場価値を確認する。この2本立てが、住宅業界での年収アップ最短ルートです。
廣岡 旬（宅建士）実は、住宅業界で年収を大きく上げる最大の要因は『やる気』です。採用担当として面接をしてきた経験から言うと、住宅業界の経営者（特に社長）は、能力や実績よりも『何にでも飛び込んで、走りながら考えられる人材』を高く評価します。そういった社員には新規事業というチャンスが与えられます。新規事業は失敗することのほうが多いですが、『チャレンジした』という事実が評価され、給与が他の社員より高い角度で上がっていきます。
他でもない私自身が、このロードマップで部長まで上り詰めました。資格・転職・エージェント活用と並んで、『やる気を見せる・新規事業に手を挙げる』ことが年収アップの最強戦略です。
まとめ
平均年収
全国の平均年収458万円に対し、住宅会社が平均年収580万円（独自調査）となっており、122万円も高いことがわかりました。
年齢別
30代の平均年収が468万円〜576万円、40代の平均年種が514万円〜644万円という、若くして年収600万円も実現可能なことがわかりました。
地域別
平均年収が300万円台の地域が1つもなく、平均年収500万円以上の地域が47都道府県中、21県もあり、どこの地域で働いても高い年収を得られることがわかりました。
職種別
他の業界で平均年収500万円を超える職種が全体の13％に対し、住宅会社は全体の38.8％もあり、住宅会社の中であれば、多くの職種で年収500万円以上を得られることがわかりました。
住宅会社は営業だけでなく、色々な職種があります。その中で自分に合った職種を選び、高い収入を目指してみてはいかがでしょうか？
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最後に・・住宅・不動産業界での転職を検討中の方へ
筆者は実際に利用したことのある住宅・不動産業界に強い転職エージェント についての記事も執筆しています。
興味のある方は、ぜひこちらの記事もチェックしてみてください！
この記事を書いている人
廣岡 旬（Hirooka Jun）
宅地建物取引士
- 🏠 注文住宅・マンション購入の実体験あり
- 💼 住宅業界25年｜設計事務所・住宅会社を経験
- 🐦 Xフォロワー1,000人超
倉田 結城（Kurata Yuuki）
一級建築士
- 📐 合格率10%の難関国家資格
- 🏗️ 住宅会社で設計・商品開発に従事
- 📋 LAMHNEで住宅コンテンツの設計監修を担当